衝撃の結果！新耐震基準の木造住宅でも倒壊する！？2021-05-18
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木造住宅と一言にいっても、「2×4（ツーバイフォー）工法」と「従来工法」があるのですが、その従来工法を対象として行われた調査で驚きを隠せないほど衝撃的な発表がありました。
この調査では従来工法の木造住宅を対象としているため、その他の2×4工法という木造住宅については対象外となっております。
今回はその調査結果についてご紹介します。
新耐震基準でも従来工法の木造住宅は倒壊の可能性あり！
先日、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）が驚きの発表をしました。
それは、1950～2000年5月までに着工した木造在来工法の木造住宅で、2階建てまでの住宅2万7,929棟を調査した結果、その約9割以上が現行の耐震基準を満たさず「倒壊する可能性がある」又は「倒壊する可能性が高い」という結果になった、というものです。
もう少し詳しく見てみると、いわゆる「旧耐震基準」と呼ばれる1950～1980年着工の住宅については、「倒壊する可能性がある」と「倒壊する可能性が高い」を合わせると「97.4％」になります。
そして、1981～2000年築の「新耐震基準」の住宅についても、「倒壊する可能性がある」と「倒壊する可能性が高い」を合わせると、「85.9％」になります。
2000年以降築の住宅は「現行の新耐震基準」というものに該当し、今回の調査対象にはなっておりません。
この結果からは、2000年以前の住宅については、耐震診断および耐震補強工事が必須と言えるのではないでしょうか。
新耐震基準とひとくくりにしても2000年6月を境に異なってくる！
1981年の建築基準法の改正により耐震基準が大幅に改正され、それまでの基準を旧耐震基準、1981年以降の基準を新耐震基準としています。
ここで「なんで新耐震基準に分類される1981年以降の住宅が『現行の耐震基準』を満たしていないの？」不思議に思う方もいるのではないでしょうか。
実は木造建築に関しては、2000年6月にも耐震基準は大きく改定されているのです。
それが先述している現行の新耐震基準というものになります。
その為今回新耐震基準でありながら新耐震基準を満たしていないような書き方になってしまいましたが、2000年6月の建築基準法改正によって更新された耐震基準に満たしていない住宅が85.9％あったという話になります。
とはいえ2000年6月の改正だけが要因ではなく、経年劣化による耐震性能の低下などの要因もあります。
資産価値から考える建物の築年数
今回の調査結果からは、「築20年も築40年も、倒壊のリスクについてはあまり大差ない」という結論が導き出せるかもしれません。
こうした住宅を購入する場合には、耐震補強工事をすることになりますが、リフォーム費用に関しても、大きな差はありません。
例えば、新耐震基準の場合は平均約168万円、旧耐震基準の場合でも平均約189万円という結果でした。
一方、売買取引の慣習として、築年数が経過している方が建物の資産価値なしとして、取引価格自体が安くなることがあります。
木造住宅については、築年数が経過している古家付きの土地を購入して、耐震補強工事をして住む方が、結果的に賢い買い方になることもあるかもしれません。
構造と工法も重要な判断基準に
今回の調査は、「木造在来工法」に限定したものになります。
その他の「2×4（ツーバイフォー）工法」や「鉄骨造」の住宅などは、この調査結果とは関係ありません。
こういったケースでは、いわゆる耐震診断ができませんので、施工会社に直接確認することになります。
確認した結果、耐震基準適合証明書が発行できれば、安心して購入いただけます。
購入する際の流れが異なりますので、注意が必要ですね。
住まいの購入は高額な買い物になりますが、ただ価格が「高い」、「安い」だけではなく、将来的な資産価値の見通しはどうか、「住まいの安全」も担保されているのか、などの視点も必要です。
いかがでしょうか。
1981年の新耐震基準後も木造住宅は建築基準法改正により基準が更新されていますので、木造住宅を購入するときは新耐震基準か旧耐震基準かどうかだけを確認するだけでは少し足りないかもしれません。
耐震性を確認して安全かも確認して、耐震基準に難があるようであれば耐震補強工事を検討してみるようにするようお勧めします。
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ページ作成日 2021-05-18
